- この記事の監修者
- 医療法人「建昇会」理事長。歯科医師。愛知学院大学歯学部卒業、日本成人矯正歯科学会会員、日本矯正歯科学会会員、ＵＣＬＡカリフォルニア大学ロサンゼルス校歯科矯正科修了。
100万円の矯正治療費、医療費控除はどれくらい還付される？💰
2025年02月14日
医療費控除は、年間の医療費が一定額を超えた際に、その超過分を所得から控除することで、税負担を軽減する制度です。
矯正治療など医療費を利用した場合、どれくらい還付が受けられるのかを、所得別に具体的に見ていきましょう。
ここでは仮に矯正治療費を100万円とし、所得による税率の違いを考慮しながら解説します。
🦷医療費控除の概要
医療費控除は、以下のように計算されます。
控除額 = 医療費 (10万円 または 総所得金額の5% のいずれか少ない方)
このため、医療費控除を受けるには、年間の医療費が10万円を超える必要があります。
控除額が高いほど、納税者にとっての還付額も増加します。
🦷矯正治療費100万円の場合
矯正治療費として100万円の支出があった際に、医療費控除を受けた場合のシミュレーションを行います。
具体的には、所得の異なる複数のケースを用いて還付額を計算していきます。
所得400万円の場合
まず、所得が400万円の場合を見てみましょう。
総所得金額の5% = 400万円 × 0.05 = 20万円
10万円と5%のいずれか少ない方 = 10万円
控除額の計算は次の通りです。
控除額 = 100万円 – 10万円 = 90万円
ここでの所得税の税率は10%程度です。したがって、還付額は次のように計算されます。
還付額 = 90万円 × 10% = 9万円
所得600万円の場合
次に、所得が600万円の場合です。
総所得金額の5% = 600万円 × 0.05 = 30万円
10万円と5%のいずれか少ない方 = 10万円
控除額は同様に計算します。
控除額 = 100万円 – 10万円 = 90万円
税率は同じく10%程度で計算すれば、還付額も同様になります。
還付額 = 90万円 × 10% = 9万円
所得1,000万円の場合
次に、所得が1,000万円の場合を見てみましょう。
総所得金額の5% = 1,000万円 × 0.05 = 50万円
10万円と5%のいずれか少ない方 = 10万円
控除額の計算は変わりません。
控除額 = 100万円 – 10万円 = 90万円
しかし、税率が上がります。この場合の税率は20%となるため、
還付額 = 90万円 × 20% = 18万円
🦷申告の手続きと注意点
医療費控除を受けるためには、確定申告の際に必要書類を提出する必要があります。具体的には以下のようなものが必要です。
1. 医療費の領収書
医療機関や薬局から受け取る領収書。
2. 医療費控除の明細書
確定申告書に添付するための書類。
3. 給与明細や源泉徴収票などの所得証明
所得を証明するための書類。
また、医療費控除の対象となる費用は必ずしもクレジットカードや現金払いに限られませんが、しっかりと領収書を管理しておく必要がありますので、注意が必要です。
結論
医療費控除は、矯正治療のような医療費に対して大きな税負担を軽減する手段となります。100万円の矯正治療費用を支出した場合、
所得によって還付額は異なりますが、大まかに以下のようになります。
所得400万円：還付額 約9万円
所得600万円：還付額 約9万円
所得1,000万円：還付額 約18万円
所得1,500万円：還付額 約20.7万円
所得2,000万円：還付額 約20.7万円
この制度を利用することで、矯正治療の費用負担を軽減できるため、適切に医療費控除を利用しましょう。
医療費控除が適用できるかどうか、また適用される額などについては、税理士等に相談することもおすすめです。
